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BtoB企業が動画マーケティングを活用するメリット

2018年8月9日

BtoB企業においてもマーケティングの手法として動画活用の重要性は年々高まっています。
今回は、BtoB企業が動画を積極的に活用するメリットを紹介します。
 

1. 動画マーケティングの背景〜動画市場の急速な拡大

なぜ動画マーケティングが重要になったのでしょうか。背景にはスマートフォン動画広告市場の急速な拡大があります。

・動画広告市場は2019年に2000億円を突破

2017年の動画広告市場は、前年対比163%の1,374億円に達する見通し。
スマートフォン動画広告需要は前年対比190%の成長を遂げ、動画広告市場全体の約8割に。
2023年には3,485億円に達し、うちスマートフォン比率は9割を占めると予測”
出典:「サイバーエージェント、2017年国内動画広告の市場調査を実施」
https://www.cyberagent.co.jp/news/detail/id=20966

サイバーエージェントとデジタルインファクトが共同で実施した調査によると、動画広告市場は2019年には2000億円を突破、2020年には2,700億円となり、その後も右肩上がりで成長するとされています。

・スマートフォン動画広告が市場を牽引

とりわけスマートフォン動画広告市場規模は、9割を占めると予想されています。スマートフォン動画広告が動画広告需要全体の成長をけん引していく見込みです。

インターネットで提供される動画コンテンツの多様化が進む中、スマートフォンでの動画視聴が幅広い世代に広がり、定着化しています。また、ユーザー同士のコミュニケーションとしてSNSのタイムライン上で提供されるコンテンツの動画化もいっそう加速しています。
企業とユーザーのコミュニケーションにおいても動画コンテンツの活用が浸透しつつあり、企業のインターネットマーケティングにおける動画活用と高品質化が進んでいます。
 

2.代表的なプラットフォーム

動画を配信する際の代表的なプラットフォームをご紹介します。

・YouTube
YouTubeはGoogleが運営する世界最大の動画共有サービスです。と同時に世界第2位の検索エンジンとも言われています。世界全体で月間訪問者数が平均10 億人を超え、日本でも利用者数が最も多いプラットフォームです。
無料でYouTubeチャンネルの開設ができることや、高度なYouTubeアナリティクスを利用できるので企業がチャンネルを開設している例も多く、もっとも使いやすいプラットフォームでしょう。

・Vimeo
Vimeoは、商業作品の転載やゲームのプレイ画、ユーザー自身が制作していない動画の投稿を認めていないことから、クオリティの高い動画を扱うプラットフォームとしてここ数年で定着してきました。
商用の場合は有料で使うことが基本となりますが、YouTubeと違い広告枠がないので、他社の広告の影響がないことはメリットと言えるでしょう。

・Instagram
「インスタ映え」が流行語にもなったInstagramはグローバルMAU(月間アクティブ ユーザー数)が8億人、国内MAUも2,000万人を超え、2017年に特に著しい成長をみせたメディアの一つと言えます。
企業のマーケティング利用も順調に伸びており、企業アカウントは全世界で1,500万、広告を利用した企業アカウントは、2017年9月には200万社を超えたことを明らかにしています。

・Facebook
Facebookは動画のプラットフォームではありませんが、SNSでの動画マーケティングは主力の存在です。Facebookではタイムラインのなかで動画が自動再生されるので、従来の広告よりもより自然な形で目を留めてもらえます。また、年齢や興味などでユーザーの属性をかなり細かく指定して広告配信できることが特徴です。
 

3.BtoB企業における動画マーケティングのメリット

1.圧倒的な情報量と高い伝達力
動画マーケティングの最大のメリットは画像やテキストよりも多くの情報量を届けられることです。
BtoB企業の場合、無形商材やコンサルティングなどのサービス、複雑な精密機器など簡単には伝わらない製品やサービスも多いですが、動画であれば複雑な内容であっても価値を伝えることができます。

2. 情報収集の有力ツール
BtoBの成約までのプロセスで、GoogleやYahoo!と行った検索エンジンによる情報収集が最初に行われることが多くなりました。動画は高いSEO効果が期待できると同時に、ミレニアル世代(20〜35歳程度)の担当者たちの多くは日頃から動画を検索・視聴する習慣があるため、業務上のリサーチでも動画を積極的に視聴する傾向にあります。

3. SEO対策の向上
動画はコンテンツとして価値が高いと検索エンジンに認識されやすいため、ホームページなどに動画を設置すると検索結果で上位表示されやすくなる傾向があります。
ただし、Googleの検索エンジンは動画の中身までは判断できないため、上位表示させるためには動画に付随するテキスト情報が重要です。
動画のタイトルや説明文などに適切なキーワードを埋め込み、動画の内容を説明して、SEO向上を最大限に発揮できるようにしておきましょう。
 

4.BtoB企業における動画活用シーン

BtoB企業がどのように動画を活用でき、その効果を期待できるのかをご紹介します。

1.ウェブサイト、LP( ランディングページ)
企業のホームページや製品の紹介サイト、LPに動画を掲載し、興味や関心をわかせて、製品やサービスへの理解や愛着などを持ってもらうことが可能です。滞在時間やコンバージョン率の向上も目指せます。
YouTubeに動画をアップしておけば、YouTube検索経由での新規コンタクト、 ページ流入の可能性も高まります。

2.広告
動画広告は認知度の向上やブランドイメージの浸透を図るために配信できます。YouTubeや各種SNSは低予算から出稿可能です。
最近はオフィスターゲティングが可能なDSP(広告配信プラットフォーム)も登場しています。ターゲットが限定された商材や企業の広告であれば特定の企業や業種に絞って動画広告を配信すれば、より効率的にアプローチできます。

3.ウェビナー( セミナー動画)
リード(見込み顧客)獲得施策としてセミナーを実施するBtoB企業が多くなっています。 セミナーなどのリアルイベントの場合、会場費や準備作業など様々なコストが発生します。また、会場の席数には限りがあるため獲得リード数に上限があります。
そこで セミナーをオンライン動画で申し込みをした人に配信するウェビナーというスタイルが広がっています。
ウェビナーであればどこからでも参加でき、視聴人数にも制限がありません。ウェビナー動画を自社サイト等に掲載しておけば、後から視聴することもできるため、営業活動にも活用することもできます。

4.展示会
製品・サービス紹介動画をブース内外で流しておけば、担当者が説明できなくても来場者は商品に関して必要十分な情報を得ることができます。その上で来場者にアプローチすれば、アポ獲得などにスムーズにいく可能性が高まります。
強いインパクトのある動画や、続きを見たくなるような動画をブースの入り口などで放映し、来場者の関心を引くという使い方もあります。

5.商談
企業や製品、サービスの紹介動画を用意し、商談時に見てもらうことで企業や製品に関する情報伝達の均質化や情報の抜け漏れなどが防げます。

6.メール、パーソナライズド動画
獲得したリードのフォローには、メールマーケティングが有効です。
メール内に製品やサービスの紹介動画やお客様の声動画、導入事例を紹介する動画等を埋め込むことでより関心が高まり、クリック率や直帰率、 CVRなどが改善できるでしょう。

パーソナライズド動画ではリード情報に応じて、リードが関心を持っている商材の情報を組みこんだ動画をメールで配信することで、 エンゲージメントの向上が期待できます。
 

まとめ

BtoB商材は、その機能や価値を正確かつ魅力的に訴求することが求められます。
視聴者側もすでにその分野に精通している可能性が高く、有意義な情報を提供できるかどうかが大切です。
そのような意味でも「動画」というコミュニケーションスタイルは BtoB企業にとって有効な手段であると言えます。

最も大切なのは、「その動画によって何を伝えたいのか目的を明確にすること」です。
動画マーケティングはひとつの手法にすぎません。何を伝えたいか、何を成果としたいのかなど目的を明確にすることで動画マーケティングをより効果的に活用できるでしょう。

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